急変、高騰するエネルギーインフラの影響を受けない家づくり

こんにちは！　家づくりナイスホームズの菅原です。

残り1週間になってきました、いよいよ年の瀬ですね。

本年もいろいろな災害がありました。

梅雨時の朝、大阪北部の震度6弱の大きな地震。家屋の倒壊や電気、水道、ガスなどのライフラインも大きな被害が出ました。大雨による被害、関東でも立て続けに地震が続いています。

今後迫りくる首都圏直下型や南海トラフ地震に備えて老朽化した家屋の耐震改修や建て替えなども考えなくてはならないようです。

そんな中、電気のことを少し考えてみました。太陽光発電の余剰電力を固定価格で買い取る期間が終了する「2019年問題」が来年の11月に迫ってきました。また、2020年からは「発送電分離」が始まり、送電線を通って運ばれる電気の「託送料金」が使用電気代上乗せ請求される時代に入ります。新電力会社も既存電力会社も同じ条件で電力の販売が行われる「電力自由化」が本格的にスタートします。

今後、「電気料金」はさらに値上げが予想され、家づくりとZEHの標準化はドンドン進んでいくことが予想されます。

今後の家づくりのキーワードを考えてみると、「上昇し続ける電気を一世使わなくても生活できる家」「自給率100％を達成できる家」「全室の温度差がないヒートショックのない家」などが考えられると思います。

 

では、ちなみにどんな家なのかといいますと例を見てください。

まずは外観から、

＊屋根はいわゆるパッシブデザイン（設計）の庇射角にし夏は直接日射を遮り涼を取る「夏季日射遮蔽」冬は反対に陽射しを室内に採り込み暖をとる「冬季日射取得」

＊太陽光発電システムは10.98Kw（単結晶305ｗ、モジュール変換効率18.6％）

＊リチュウムイオン蓄電池は9.8Kwh（エアコン・IH・エコキュートなどの200ｖ機器対応・出力3ｋVA）

＊EVコンセント

＊広葉樹で冬の日射確保など。

この場合のシュミレーションでは、1っか月の売電が13365円/月「Smart2020」でまかなった電気料金20000円/月を合計すると経済効果が33365円/月になり20年間でなんと800万円、35年間で1400万円に達する。（詳しくはカタログをご請求ください）

 

すでに大手ハウスメーカーはZEH+（プラス）にシフトし始めていますね。これは経産省の平成30年度のゼロ・エネ住宅支援策で従来のZEHよりもハイレベルな省エネ性能が求めらる住宅でこの事業は省エネの深堀とともに太陽光発電の自家消費拡大を目指しています。追加要件としては①外皮性能のさらなる強化②高度エネルギーマネジメント（HEMS）③電気自動車（EV）を活用した自家消費の拡大措置（3つの内2つ以上採用）特に②のEVコンセントの設置により住宅用太陽光発電システムの活用が期待され、暖冷房・換気・給湯・照明で発生する一次エネルギー消費量分をまかなう分以上搭載することが求められています。

今後もこの基本的な考え方は変わらないと思います。

どうかそれらを踏まえた家づくりをお考え下さいね。

 

ではでは　　　家づくりナイスホームズ　菅原和彦