個人信用情報に注意！

こんにちは　建物と土地のプロ菅原です。

 

借金が嫌いで、住宅ローンを申し込むまで

クレジットカードを1枚も所有したことがない人は、

ローンを初めて利用する際、金融機関に

現金主義であることや自己資金を貯めているなど、

自己開示したほうが良いでしょう。

と、いうことでした。

 

金融機関ごとに審査基準が違うため、

身近にある金融機関の情報を知らなければ対応できません。

 

さらに金融機関は定期的に商品基準や審査基準を

変更しますので前回同様に相談審査を申し込んだら

否決されたという話を不動産業者とか住宅業者からよく聞きます。

 

どんなにしっかりと申込書に記載し

聞かれたことにきちんと答えても、

どの金融機関からも融資が受けられない人は一定数います。

 

住宅ローンは申込希望額に満たなくても

減額回答ということもあります。

 

金融機関からするとできる限り融資したいという意図から

申込金額から減額しても融資承認する場合があります。

 

しかし、融資金額が0円もしくは否決という場合もあります。

 

複数の金融機関に審査を依頼して、

どの金融機関からも融資が受けられない場合は

何らかの原因があります。

 

複数の金融機関と申し上げましたが

なかには二ケタにのぼる金融機関に打診する人もいますが、

個人信用情報を取得すると6ケ月間は紹介履歴が残ります。

 

紹介履歴が多く残っている場合、

金融機関は同業他社と天秤にかけられていると

判断される可能性があります。

 

結果としては親身に取り組んでもらえない可能性があるので、

信頼できる3社か、4社の金融機関にとどめるのがいいかと思います。

 

金融機関に住宅ローンの事前審査を依頼すると

審査結果が出てきます。

 

金融機関の回答は

承認（条件付き承認含む）、減額回答、否決

の三通りになります。

 

気になるのは減額回答になった場合の原因ですが、

担保物件の評価額なのか、

 

年収算出方法が金融機関の年収査定と

相違しているのか、

 

既存借り入れを含めた返済比率かです。

 

問題となるのは否決です。

否決の場合は金融機関に理由を聞いても

教えてくれない場合もあります。

 

否決の場合は金融機関特有の言い回しがあります。

金融機関からの否決回答で「総合的判断で否決です」といわれた場合、

 

申し込み人の個人信用情報が起因することが多いです。

 

 

では、では。

 

「家づくりを通じて、ご家族が幸せになるお手伝いをする」

私の使命です