家づくりこぼれ話！

こんにちは　建物と土地とお金のプロ菅原です。

省エネ基準は「いま」ではなくその

「将来」を見据える

現在の新築物件の多くが

数年後に資産価値ゼロになる

1981年（昭和56年）に、

建築基準法の耐震基準が大きく変わりました。

マンション市場では中古マンションが

旧耐震基準で建てられたマンションというだけで、

値段が大きく下がります。

それと同じように、

住宅市場でもZEHを満たしていない家は、

2030年になれば市場の値段は

下落する可能性があるといっていいでしょう。

あたらしい基準が浸透したら

次に、

より厳しい基準に引き上げるのが、

日本の建築の省エネ推進法です。

現在のルールに合わせて建てても、

数年後にルールが変われば、

古いルールにしか適合していない

古い家になってしまいます。

2020年10月の臨時国会での所信表明演説にて、

当時の菅義偉総理大臣は、

2050年までに温室効果ガスの排出量を

全体としてゼロにし、

カーボンニュートラルを

実現する旨を宣言しました。

住宅に関する省エネ基準は、今後さらに

今まで以上に厳しくなる可能性もあります。

むしろ将来の厳しいルールを先取りし、

より厳しい基準を満たせる家を建てておく方が、

高い資産価値を長く得続けられることになります。

ルールを先取りすることで

増加する初期費用だけで考えず、

暮らし始めてからのランニングコストも

合わせて考えるトータルコスト発想が大事です。

その結果、

より厳しい省エネ基準で建てられた家だからこそ、

資産価値が長く保たれるだけでなく、

住み心地はより快適で、

より健康的な生活を送ることができるのです。

いずれにしても、

現行の省エネ基準さえまっとうに考えていない

住宅会社は、それだけで依頼するに値しません。

その先の、

まだ義務化になっていない

ゼロ・エネルギー住宅を見据えている

住宅会社に建ててもらいたいものです。

本日これまでです。

トクする家づくり損する家づくり　からでした

では、では。

「家づくりを通じて、

ご家族が幸せになるお手伝いをする」

私の使命です。