家づくりこぼれ話！

こんにちは　
建物と土地とお金のプロ菅原です。

エコハウスについて
建物の断熱や省エネが専門の
東京大学大学院工学系研究科建築学専攻の
前真之准教授が解説しています。（引用文を記述します）

Q,2025年適合義務化はベストタイミング？

A、
：もともと2020年義務化開始の予定だったのが、
　５年遅れでようやく始まるだけ

：電気代が高騰し住宅着工数の減少が予想される中、
　この５年の遅れは致命的なビハインド

「日本住宅史の歴史的タイミング」。
前真之東大准教授は、省エネ基準への適合が
義務化される2025年をそう位置付ける。

一方で、2020年に実施すべきだったとも。
経緯を確認しながら、
2025年に向けた論議を始めよう。

必要なのは仕組みづくり
2020年に適合義務化が
できなかった理由として当時、

「中小工務店が対応できない」と、
盛んに吹聴された。
はっきり言って間違いである。

発注者を大事にする
真面目な工務店は規模に関係なく、
断熱・省エネをとっくに実現していた。

そうでない事業者の
横行を止めるためにも、
一刻も早く適合義務化するべきであった。

「住宅価格が高くなって
買えない人が増える」
これも明らかにウソである。

高性能住宅では、
削減できる光熱費などを加味すると
トータルコストは下がる。

ただ、
初期コストが上がるのは事実なので、
多くの人が負担できる
仕組みづくりが必要だ。

「何もしないためなら何でもする」のは、
バブル崩壊後の日本の十八番。

だが、その言い訳の多くは
「面倒ごとを回避したい」
からつくウソの上塗りは終わりにして、

問題を解決する
「住まいのホント」を、
今すぐ始めるしかないのだ。

解決方法は明々白々。
筆者は工学者として、
断熱・気密、高効率設備、太陽光発電の
三種の神器をきちんと
組み合わせればよいだけだと考えている。

課題は、それを
「すべての人に届ける仕組みづくり」
である。

本連載では、
2025年の適合義務化をにらみつつ、

環境工学だけでなく
不動産や金融の視点からも、
住まいのホントを探していくことにする。

本日はこれまでです。
NIKKEI ARCHITECTUREからでした

では、では。

「家づくりを通じて、