家づくりこぼれ話！

こんにちは　
建物と土地とお金のプロ菅原です。

住宅省エネ義務化と関連
省エネ住宅ほど、
強い家でなければならない

毎年のように猛暑が続き、
世界中で洪水のニュースが流れて、

地球の気候変動は
明らかに変わりつつあります。

その一番の原因といわれている
CO2を削減する活動は、
世界をあげて取り組むべき課題と
なっています。

日本でも、
その建築物の省エネの改正が重ねられ、
2025年は大きなターニングポイントを迎えます。

耐震新基準
2025年の
省エネ住宅適合義務化に伴い、

1981年の
新耐震基準の壁量は廃止となり、

建物の荷重状況によって細やかに
必要壁量が定められるようになります。

住宅の省エネ計算も同等ですが、
簡単な表計算ソフトを活用する事が
できるようになり、

条件を入力すれば
必要な壁量が記されます。

これまでの短い法文と表で示される
簡単な壁量ではなくなったのです。

それでも、
簡単な比較表を下記に掲載してみると、

どれだけ厳しくなっているかが
良く分かります。

これまでの基準であれば
耐震等級3相当であった壁量が、

基準ギリギリの耐震等級1になる程の
差があります。

また、
柱の小径を確認することも、
新たに求められるようになり、

構造計算に少しでも近づくように
配慮されているように見えます。

ただし、
品確法で定められた壁量は、
許容応力度で構造計算した場合と
おおよそ近くなります。

既に構造計算を実施していた
技術力のある工務店にとっては、

2025年の壁量基準の厳格化は、
ほぼ影響がないことです。

厳格化だけではなく、
逆に緩和される要素もあります。

たとえば、
厳しくなった壁量を確保するために、
耐力壁の壁倍率の上限は
7倍まで標準に使えるようになります。

また、
階高の高い建築事例が
計画されるようになり、
新しい基準が設定されています。

小屋裏や中間層などに
収納スペースを設置する設計が
可能になります。

構造の考え方が広がれば、
住宅のデザインの幅も
広がることになるのです。

本日はこれまでです。
おうちのはなしからでした

では、では。

「家づくりを通じて、
ご家族が幸せになるお手伝いをする」

私の使命です